クリニックの経営を一般論で考えていませんか？
近藤隆二ドクター総合支援センターの近藤隆二です。
クリニックの経営に関するご相談をいただく時、すぐに答えを求められたり、一般論を聞かれることがよくあります。
もちろんすぐに答えが出ることもあり、一般論はお伝えできるのですが、経営の本質に関われば関わるほどあまり意味がないことが多いですね。
そもそも経営にはやってみなければ分からないことが多いからです。
クリニックの経営は学校のテストのように確定した答えがすぐ出るものではないのです。
先日、クリニックの開院を検討されている先生からこんな質問をいただきました。
「都内で〇〇科のクリニックの開院を検討しています。広さは７０坪、家賃１７，０００円で経営は成り立つでしょうか？」
この問いには明確な答えはありません。
あえて答えるとすると以下のようになります。
「この情報だけでは判断することはできません。
経営がうまくいくかどうかはもう少し具体的に考える必要があります。
そもそも経営がうまくいくかどうかはやってみなければわかりません。
ですので、うまくいくためにはどうすれば良いのかを考えて行動するしかありません。
そのためにはまず具体的な開院の事業計画を作ることをお勧めします。その事業計画で経営とご自分の生活を継続することができるのかどうかを判断してみましょう。
具体的な事業計画を作るには、自分がどのような医療を行うのかを明確にし、開院場所、広さ、内装費、どのようなスタッフを何人採用するのか、医療器械は何を導入しその価格はいくらなのか、どのような経費がいくらかかるのか、診療単価はいくらで来院数は何人見込めるのか、仕入れ率は何％なのか、診療日数は具体的に何日なのか、自分の生活費はいついくら必要なのかなどを明らかにする必要があります。
そして、現在の自分にその事業計画を実現する力があるのかどうかを冷静に判断することです。もし、時期尚早と判断されるのであれば、一度開院計画を中止して今後どのような道を進んでいくのかじっくりと考えてみましょう。」
また、このようなご質問もいただきました。
「クリニックをこのエリアで開院したいのですが、家賃はだいたいどれくらいで契約期間などの条件は一般的にどのようになるでしょうか？」
一般的な家賃相場や契約期間などをお伝えすることはできますが、それが問いに対する最終的な解決策になるということではありません。
貸主の状況によって条件には大きな差があり、個別に対応する必要があるからです。
具体的に開院したいと思う物件があれば、その都度貸主と細かく交渉をしなければならないということです。
実際、貸主の経済的状況や生活環境などで同じエリアでも大きな差が出ることがあります。
貸主のタイプも大きく影響します。地域への貢献が重要だと考えている地元の名士が所有する物件と、運用利回りを第一に考えているファンドが所有する物件とでは驚くほど大きな差が出てくることがあります。
賃料や礼金・敷金のみではなく、賃料が発生するタイミングや途中解約時などのペナルティ条件、退出時の費用なども要注意です。
これらの条件を細かく確認し、自分にとってのリスクが少しでも減らせるよう契約内容の修正を依頼していく必要があるのです。
今回はクリニックを開院する前の方のご質問を取り上げましたが、開院後についても考え方は同じです。
世の中には自院と同じクリニックは存在しません。
一般論を参考にしつつも、自院の状況や環境を考慮しながら一つ一つの課題の解決策を個別に考え続ける必要があるのです。
これは医療の世界であれば、複数要因の疾病を診療するのとよく似ています。
一人一人の患者さんの状況や環境を考慮して最適の治療は何かを探り続ける。
こんなイメージで経営に取り組んでいただければと思います。
このような考え方をベースにした、クリニック開院を検討しているドクターのための
「クリニック経営講座・基礎コース」を１０月１４日に開講します。
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